「TOKYO KNIT」PITTI UOMO出展凱旋イベント。アンリアレイジ（ANREALAGE）とのコラボレーションによるカプセルコレクションなどを展示

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「TOKYO KNIT」PITTI UOMO （「トーキョーニット」ピッティウォモ）出展凱旋イベントが2月10日、東京・北青山のifs未来研究所サロンで開催された。今回のイベントは3月に開催される楽天ファッションウィーク東京2020秋冬の最初の関連イベントとなるもの。ピッティウォモで発表した商品の展示のほか、事業の説明、ピッティウォモに参加した感想や現地での様子の報告、現地の映像上映、「日本のニットの未来」をテーマにしたトークセッションなどが行われた。Text ＆ Photo : Shinichi Higuchi（樋口真一）

平成29年度から東京都特別支援「チャンスをつかもう 2020 プロジェクト」で、「TOKYO KNIT」ブランドを構築し、品質と技術を保証するブランド認証制度を導入するなど、ニット産地としての東京の付加価値向上に取り組んできた東京ニットファッション工業組合。今回のピッティウォモ参加も「TOKYO KNIT」ブランドのブランディングの一環として行われた。

会場には、東京ニットファッション工業組合の24社が参加し、各社の技術力と開発力を駆使して製作したパーカー、長袖Tシャツなど「TOKYO KNIT」品質・技術コレクション22体と、「TOKYO KNIT」とアンリアレイジ（ANREALAGE）とのコラボレーションによるカプセルコレクション9点を展示。品質・技術コレクションでは、抗菌性や放湿性に優れた、マニラ麻を使った福井産の和紙を使用した長袖Tシャツ（和興）や糸から撥水（はっすい）加工を施した超撥水加工糸を使用した、ニットとジャージーを組み合わせたデザイン（丸安毛糸）などを、カプセルコレクションでは、アンリアレイジらしいパッチワークを駆使したデザインや、編み目や質感、糸などフォーカスする箇所を変えたデザインを提案した。

冒頭、東京ニットファッション工業組合の南木健利理事長は「予想を上回る2670人が来場し、たくさんの意見を聞くことができた。我々の未来がどうあるべきかを探るためのいい機会だったと思う。ただ、本当の勝負はこれから。これは最初の一歩であり、今後も前進し続け、技術に磨きをかけ、新しいものにチャレンジすることで、世界や日本の人たちに驚いてもらえるようなものづくりをしていきたい」と挨拶。

日本ファッションウィーク推進機構の後藤信昭事務局長は「第1回からスペシャルプログラムとなったことは「TOKYO KNIT」に対するピッティ側の思いが非常に強かったからだと思う」。和興の國分博史専務は「世界とつながることができると実感した。アパレル業界は夢があると感じることもできた。東京ニットファッション工業組合が1つになって表現できたというのは大きな一歩だったが、この歩みを止めるわけにはいかない。これをどう育てていくのかが次の課題だと思っているし、期待してもらえるような活動をしていきたい」などと話した。

トークセッションにはアンリアレイジの森永邦彦さんや元エルメス副社長で「TOKYO KNIT」サポーターの齋藤峰明さん、「TOKYO KNIT」ブランド認証審査委員長の水野誠一さんなどが登場。森永さんは今回のカプセルコレクションについて「各社が持つ技術に対して挑戦できるように一見難しい、不可能だと思うような球をあえて投げさせてもらったが、各社の知恵と時間を使って形にしてもらえた。これまでアンリアレイジのコレクションは布帛がメインだったので、ニットの常識を覆すものができればと思い、ニットのように見えて触ると布帛のような質感であるものや、1枚に見えて縫い目があるものなど、一見しただけではわからないものを作りたかった」と説明。その上で「東京の産地やそれぞれの企業でしか作れないものは武器になる。今回取り組んだ企業の中でもまだ開発途中のものもあるので、今後も継続し、しっかりと形にしていきたい」と話した。

また、齋藤さんは「日本のモノづくりのすごさはきちんと作ること。パリのラグジュアリーブランドのオートクチュールやプレタポルテの担当者は、日本各地を回り、新しいものを探しているし、地方にある小さな工場が作っているほかにはない素材を使っているなど、日本の素材が素晴らしいということは浸透している」。

水野さんは「今回のプロジェクトは日本のニットの未来そのものでもある。モードを買う人が少なくなり、ファストファッションでいいという人が多くなる中で、こだわって作ったものをもっと評価してもらえるような仕組みを作ることが大事だ。ニットはほどけば1本の糸になるなど、環境への影響を考えなければならない中で、ニットの可能性は無限にあると思う。1回で終わらせるのではなく、10年ぐらいは続けてほしい」と訴えた。