第51回モーダ・イタリア（Moda Italia 51st）と第61回シューズ・フロム・イタリー（Shoes from Italy 61st）が7月4日から始まった。6日までベルサール渋谷ガーデンで開かれている。
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昨年から展示会の会場を恵比寿から渋谷に移すとともに、展示形式もオープンブースに変えたモーダ・イタリアとシューズ・フロム・イタリー。今回、モーダ･イタリアにはアパレル関連51社、皮革製品関連36社が出展。2018年春夏コレクションを紹介している。また、シューズ・フロム・イタリーには55社が出展し、9月17日から20日ミラノで開催されるミカム展とミペル展に先駆けてプレコレクションを発表している。
初日の会見で、ロレンツォ・モリーニ イタリア大使館駐日イタリア臨時代理大使は「140以上の企業が出展していることが、イタリアにとって日本市場が重要であることを示している」とあいさつ。
アリスティデ・マルテッリーニ イタリア大使館貿易促進部部長は対日輸出について「イタリアから日本へのアパレルの輸出は厳しく、前年を下回っている。日本の輸入が減っているためだだが、シェアは伸びているか変わらない」と分析。その上で、「これは買う数は減っているが、消費者がイタリアのクオリティの高い製品を求めているということを示しているイタリアの素材も高く評価されている。ピッティ・イマージネ・ウオモ（Pitti Immagine Uomo）を見ても日本からの来場者数は825人で8位だが、増加率はドイツに続く2位。これからもモーダ・イタリアとシューズ・フロム・イタリーを強化し、イタリアの高級製品を紹介していきたい」と話した。
また、ジュゼッペ・マッツァレッラ イタリア貿易促進機構評議員は「ルイ・ヴィトン（LOUIS VUITTON）、シャネル（CHANEL）、クリスチャン ルブタン（Christian Louboutin）などがイタリアの中小メーカーに依頼している。イタリアには有名なファッションブランドだけでなく、ラグジュアリーブランドから依頼を受けるような優れた中小企業がたくさんある。国としてもファッションの輸出促進に力を入れている」と強調した。
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